デベロッパー上場企業一覧（大手7社）｜売上高を比較

本記事では、デベロッパー企業の中から、売上高の上位7社を紹介します。

それぞれの企業や大企業の特徴と合わせて確認し、ぜひ企業選びの参考にしてください。

関連記事：不動産営業から転職｜売買仲介の営業経験を活かせる転職先

この記事の監修者

不動産転職ルート 編集部

このコンサルタントの記事を見る

不動産業界専門の転職エージェント「不動産転職ルート」の編集部です。不動産業界での転職活動やキャリアに役立つ記事を更新しています。

デベロッパー企業とは

不動産業界には、主に「開発」、「分譲」、「流通」、「賃貸管理」、「ビルマンション管理」、「証券化」の6つの事業があります。

このうち、開発・企画事業をメインに行う企業が「デベロッパー」と呼ばれています。

関連記事：不動産業界の事業の6分類（開発・分譲・流通・賃貸管理・ビルマンション管理・証券化）

総合デベロッパー

総合デベロッパーは、商業施設やオフィスビル、マンション、公共施設など規模の大きい開発事業を行う事業者です。

代表的な企業として三井不動産、三菱地所、野村不動産などが該当します。

専門デベロッパー

専門デベロッパーは、リゾート開発など特定の分野に特化して開発事業を行う事業者です。

代表的な企業としてヒューリックが該当します。

デベロッパー上場企業（大手7社）の売上と平均年収

売上高順に、各社の事業内容や平均年収を紹介します。

三井不動産

三井不動産の2023年における売上高は2兆2,691億300万円です。
また平均年収は1,269万円です。

同社は、三井グループの中核企業の総合デベロッパーとして、オフィスビル、商業施設、ホテル・リゾート、ロジスティクス、住宅を組み合わせた街づくりを行っています。

代表的な建物に東京ミッドタウン、三井アウトレットパーク、ららぽーとなどがあります。

三菱地所

三菱地所の2023年における売上高は1兆3,778億2,700万円です。
また平均年収は1,246万円です。

同社は三菱グループの中核企業の総合デベロッパーとして、主に丸の内エリアを中心にオフィスビルの開発や運営を行っています。

代表的な建物に丸の内ビルディング、大手町ビルヂング、横浜ランドマークタワーなどがあります。

東急不動産ホールディングス

東急不動産ホールディングスの2023年における売上高は1兆58億3,600万円です。
また平均年収は1,030万円です。

同社は東急グループの中核企業の総合デベロッパーとして、オフィスビルや住宅の開発を行っています。
手がける事業は多岐に渡り、住宅販売やウェルネス事業、資産運用事業まで展開しています。

住友不動産

住友不動産の2023年における売上高は9,399億400万円です。
また平均年収は713万円です。

同社は住友グループのメーカー型総合デベロッパーとして、不動産賃貸を中心に個人向けの不動産売買や購入、コンサルティング事業を行っています。

代表的な建物に泉ガーデンタワーや東京汐留ビルディングがあります。

野村不動産ホールディングス

野村不動産ホールディングスの2023年における売上高は6,547億3,500万円です。
また平均年収は1,033万円です。

野村グループの総合デベロッパーとして、顧客のニーズに合わせてオフィスビル・商業施設、住宅などの不動産開発を行っています。
特に分譲マンション「PROUD」シリーズが有名で2022年の販売個数1位になっています。

ヒューリック

ヒューリックの2023年における売上高は5,247億2,400万円です。
また平均年収は1,904万円です。

専門デベロッパーとして、不動産賃貸・開発・投資を行っています。他の大手デベロッパーと異なり、都心かつ駅近の好立地な収益物件の開発や売買に特化して売り上げを伸ばしています。

東京建物

東京建物の2023年における売上高は3,499億4,000万円です。
また平均年収は1,009万円です。

次世代の総合デベロッパーとして、不動産賃貸・開発・投資を行っています。「デベロッパーの概念を打ち破る」ビジョンのもとに、近年は不動産事業だけでなく、スタートアップ支援、物流など様々な新事業に取り組んでいます。

大手企業で働くメリット

大手企業で働くメリットを3つ紹介します。

年収が高い

大手7社の平均年収は1,172万円でした。

国税庁が発表している「令和4年分民間給与実態統計調査結果について」では、不動産業界の平均年収は約456万円とされているので、比較するとかなり高いことが分かります。

売上高が高い企業であることが1つの理由で、例えばヒューリックは少数精鋭でありながら売上高が高いため、社員に還元される給与が高くなっています。

参考：国税庁『令和4年分民間給与実態統計調査結果について』

大規模事業に携われる

大手デベロッパー企業は大きな土地や資産を有しているので、大規模なプロジェクトに携わることができます。

事業規模が大きく、責任も重大ですが、その分やりがいがあります。

福利厚生の充実

社員一人一人がいきいきと活躍できるように、福利厚生が充実している企業が多いです。

まず不動産業界なだけに、7社とも独身寮や住宅取得援助、住宅費補助など、住宅手当が充実していました。

また有給取得日数でいうと、2022年度の有給取得平均日数は三井不動産が16.2日、三菱地所が12.6日でした。

厚生労働省が発表している「令和4年就労条件総合調査」では、1人あたりの平均有給取得日数が10.1日とされているので、有給が取得しやすいことが分かります。

育児・介護休暇も促進し、ワークライフバランスが取得しやすいので、非常に働きやすい環境が整っているのがメリットです。

参考：厚生労働省『令和4年就労条件総合調査』

まとめ

この記事では、大手7社のデベロッパー企業を紹介してきました。

転職先を選ぶ際は、企業規模だけでなく、仕事内容や待遇について調べておく事が大切です。

大手デベロッパー企業で働きたい方は、不動産業界の転職に強い転職エージェント「不動産転職ルート」の利用がおすすめです。

業界の特徴を踏まえた書類作成、面接対策などのサポートを無料で行なっております。

関連記事：不動産営業から転職｜売買仲介の営業経験を活かせる転職先